会社員の資産運用ブログ

共働き会社員パパが米国株中心のインデックス投資信託で資産を増やす話。現在資産1100万円運用中。お金の話を中心に、子供のこと、日常の出来事も記載しています。

大学の学費はいくら?学資保険とつみたてNISAで比較

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(2019年8月31日:一部情報を更新しました)

子供が大学まで進学して就職するのが今では一般的となっておりますが、その際に考えるのはやはりお金の問題です。

国公立から、私立、文系理系でも異なりますし、四大、短大でも金額は異なります。

大学の学費は一体いくらかかるのか?どのように準備すればいいのか?今からしっかり調べておきましょう。

 

大学の学費はいくら?

一般的な国立大学と私立大学の文系・理系の平均相場をあらかじめ知っておくことが大切です。

まず学費とは、初年度にかかる「入学金」と4年間かかる「授業料」があります。私立大学ですとそれ以外に「諸会費」「設備利用料」などの発生する金額もありますので、子供を進学させる大学の費用は必ずHPでチェックしましょう。

 

国立大学

入学金 282,000円

授業料 535,800円×4年間

合計  2,425,200円

 

私立大学(文系)

入学金 234,763円

授業料 758,854円×4年間

施設費 157,246円×4年間

合計  3,899,163円(初年度:1,150,863円)

 

私立大学(理系)

入学金 256,208円

授業料 1,071,560円×4年間

施設費 190,565円×4年間

合計  5,304,708円(初年度:1,518,333円)

私立大学等の平成28年度入学者に係る学生納付金等調査結果について:文部科学省

 

こう比べてみると国立大学は私立大学理系の約半分の250万円程度になります。

私立大学文系で約390万円、理系ですと約530万円必要ということがわかりました。

 

学費はどのように準備するのがいいのか?

この250万円~500万円というお金を子供が18歳の時(大学入学の年齢)までに全額または一部でも準備しておく必要があります。

そのためには子供が小さい時からコツコツ貯金する必要がありますが、貯金だけでは利息が付かない現在、資金はなかなか増えません。ここは保険を活用するか、18年という期間を活かして少しでも資産運用することを選択すべきです。資産運用ならつみたてNISAをぜひ活用しましょう。

 

学費を保険で準備する

学費向けの保険は2通り

一つは学資保険。もう一つは積立利率変動型終身保険(低解約返戻金特約)です。

詳細な説明は省きますが、ざっと説明するとこんな感じでしょうか。

学資保険

子供の入学時期に合わせて保険金を受け取れる貯蓄型の保険。

払い込み期間中に契約者が死亡した場合、以後の払い込みは免除となり、子供が年齢に達したときは満期保険金を受け取れるのが特徴。

 

積立利率変動型終身保険(低解約返戻金特約あり)

契約時の基本保険金は最低保証されており、市場金利によっては保険金が増加。

契約者が死亡時はその時点で死亡保険金が受け取れる(私はこれに加入しています)

満期まで払い込みが終われば、その後はいつ解約してもよく、解約返戻金が払い込み金額以上に受け取れる。

ただし契約期間中に解約した場合の解約返戻金は極端に少ない(その分支払い保険料が抑えられている)

※ただし私が加入したときは金利がまだ1.75%でしたが、現在(2019年1月時点)の金利は0.50%しかなくあまりお勧めできません。

詳細はこちら

http://www.msa-life.co.jp/customer/info/shushin_msa.html

 

学資保険はソニー生命が圧倒的人気

学資保険でソニー生命が魅力的なのは、その高い返戻率でして掛け金の108%の満期保険金を受け取ることもできます(10年の年額払いプランの場合)

一方かんぽ生命の学資保険は、払込金額に対し返戻率は95%程度となっていて、満期額が少ない商品です。これには入院特約などついているためですが学資保険の本来の趣旨からずれていると思いますので気を付けましょう。

学資保険は保険料を抑えて無理なく払うというところが人気ですのでそのプランで計算しますと以下の通り。

契約期間 10年

受取金額 200万円(18歳満期)

月額  15,540円(返戻率107.2%)

(払込総額1,864,800円)

 

子供が産まれてからすぐ加入し、10年払い込めば確実に200万円受け取ることができるので、投資と違い市場の金利や株式市場を気にしなくてすみます。

さらに払い込み期間中に契約者が死亡した場合でも、以後の保険料は免除となり満期保険金は受け取れますので安心して準備することができる点がメリットです。

学資保険・学資プランのことなら学資金準備スクエア|ソニー生命保険

 

学費をつみたてNISAで準備する

一方つみたてNISAの場合はどうでしょうか。

子供が産まれてからすぐ15歳まで毎月10,000円を積み立てるとします(元本だけで180万円貯まります)

その後18歳までの3年間は運用のみとします。

利回り3%の場合 約248.0万円

利回り5%の場合 約309.3万円

 

ただし、これは市場がある程度右肩上がりであることを想定しています。

万が一、払い込み期間の当初10年は株式市場が右肩上がりで、その後8年は右肩下がりまたはリーマンショック級が襲ったら・・・元本割れもありうると思ってください。

 

そういったリスク回避のためには、できるかぎり長期間である18年間つみたてNISAを活用しましょう。準備するのが200万円だけならば、毎月7,000円利回り3%の運用で十分となり、学資保険のおよそ半分の掛け金となります。

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上図のように、長期間の資産運用は過去実績では利回りがプラス2%~8%となっていますので、十分大学費用を準備することができると考えます。

もちろん、稼ぎ手が死亡しても保証はありませんのでその辺は各家庭で考える必要があります。

 

まとめ

学資保険だけでも国立大学の学費ならば十分準備できると思いますが、私立大学理系になると約500万円が必要になりますので、投資によってお金を増やす努力をしないと不足することになります。

子供が医学部へ進学したい!海外留学したい!など希望があるともっと費用が掛かるわけです(医学部いける頭の良さは、それはそれで子供に感謝ですが・・・)


これから準備する人には学資保険とつみたてNISAのハイブリット活用をお勧めします。
初年度の入学金・授業料等の費用相当の100万円を学資保険で準備して、2年目以降の授業用はつみたてNISAを活用し大きく資産を増やします。
つみたてNISAは市場の動向を見て、今が株式市場の天井だと思えば一度利益確定して現金を確保することもできます。

大学の学費はいずれにしろかなりの金額になりますので、子供が生まれた時から計画的に準備していきましょう!

 

それでは。

投資は自己責任でお願いします。 

 

最後まで読んで頂きましてありがとうございました。

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